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  • 学習指導要領解説における主題学習についての叙述の分析 昭和53(1978)年版の解説

    学習指導要領解説における主題学習

    • 高等学校学習指導要領解説における主題学習の取扱いについて、その変遷を分析する。それにより主題学習が、どのようなねらいのもとで設置されたのかを明らかにする。
    • 対象とする学習指導要領解説は、主題学習が公的に導入されたと位置づけられる昭和35(1960)年版学習指導要領の解説以降
    • 今回対象とする解説
      • 文部省『高等学校学習指導要領解説 社会編』一橋出版 1979年5月 

    昭和53(1978)年版告示高等学校学習指導要領の解説;『高等学校学習指導要領解説 社会編』一橋出版 1979年5月

     昭和53年告示高等学校学習指導要領の特徴は何であろうか。解説第1章 総説 第1節 改訂の要旨において、今回の改訂において高等学校教育の改善が最も強く意識されていることが示されおり、「…言うまでもなく、高等学校への進学率が90パーセントを超えるに至ったことに伴う問題で、今日、その量的普及に伴って多様化する生徒への配慮とともに、教育内容の在り方が、新しい視点から検討されなければならなくなってきていることによるのである。換言すれば、高等学校は、青少年のほとんどすべての者を教育する国民教育機関としての性格を一層強めてきたと言うことであり、それに応じた教育課程の基準の改善が要請されざるを得なくなった」(註1)と述べらている。教育課程の基準の改善のキーワードとして「自ら考え正しく判断できる力をもつ児童生徒の育成」が唱えられ、以下の三つの事項を教育課程の基準のねらいとして打ち出した。

    • (1)人間性豊かな児童生徒を育てること
    • (2)ゆとりのあるしかも充実した学校生活が送れるようにすること
    • (3)国民として必要とされる基礎的・基本的な内容を重視するとともに児童生徒の個性や能力に応じた教育が行なわれるようにすること

     社会科はそれを受け、共通必修科目である「現代社会」を新設している。必修はこの「現代社会」1科目であり、生徒の興味・関心に応じた選択履修ができるようにするため、選択科目として、「日本史」、「世界史」、「地理」、「倫理」、「政経」の各科目が設けられた。 では、このような改訂のなかで世界史と主題学習はどのような影響を受けたであろうか。解説第2節科目の編成と各科目の改訂の要点「2 各科目の改訂の要点」「世界史」には以下のように記されている。「内容を精選して、世界の歴史に関する基本的事項を理解させ、現代の国際社会に生きる日本人としての資質を一層育成することに重点を置くとともに、文化圏学習や主題学習がより効果的に行なわれるよう配慮して改善した」(註2)と。ここでは、主題学習は「より効果的に行なわれるように配慮して改善した」と述べられており、文脈上、「人間性」重視に強く影響されていることが分かるが、具体的にはどのように改善されたのであろうか。よってここでは、1979年刊行の解説においてどのように叙述されているかを分析する。

    主題による学習の充実

     解説第3節世界史「1 科目の性格と目標」(2)「世界史」改訂の要点 ウ主題による学習の充実において、今回改訂の学習指導要領でも従前と同じく主題選定の観点を示す方式を踏襲したことをまず述べている(註3)。その上で、従前のものから一歩前進したとして「多様な主題が選定できるように配慮した」と主題の多様性をアピールしている。具体的には、学習指導要領「内容の取扱い」(2)アcの観点である「現代の諸地域の社会と文化について、文化人類学などの成果を活用しながら学習できるもの」が新しい選定基準として登場したことを紹介し、「魅力ある」学習が展開できるように配慮したと述べている。どのようなものが「魅力」があるのかといえば、ここでは「太平洋の島々の生活と文化」、「西アジアに生きる人々」といったものを挙げている。

    内容とその取扱いにおける主題学習

     解説「2 内容とその取扱い」の記述から、特に内容において主題学習の効果が期待されているものについて分析する。 
     まず一つ目として挙げられるのが、(3)西アジア文化圏の形成と発展における「イスラム文化と東西交流」である。ここではどのような指導が求められているかというと以下のように記されている。「東西文化の交流については、すでに学習した諸文化の内容の中から、東西文化交流と関連をもつできごとを取り出し、また内容「(4) ヨーロッパ文化圏の形成と発展」にも適宜触れて、学習内容を更に深め、文化圏相互の交流がどのように展開されたかについて考察させる。これと同時に、草原の道、絹の道、海の道、それぞれについて、歴史地図や現代の地図などでその景観を把握し、多くの障害を乗り越えつつ、有史以来、陸上及び海上の交通路が次第に開発されていった努力のあとを把握させることが大切である。その際、文化伝播の担い手やその舞台となった土地、そこで暮らしていた人々の生活も浮き彫りにしてみたい」(註4)。そのような指導において「主題学習や人物を取り入れた学習など、様々な創意工夫を行なうことが望ましい」と述べられており、主題選定基準から分析すると「文化圏相互の交流」や「交通路開発の努力」、「人々の生活」において主題学習の効果が期待されているのだと読み取れる。
     次に二つ目として挙げられる(4)ヨーロッパ文化圏の形成と発展では、「17〜18世紀のヨーロッパ文化については、例えば「科学革命」とか「自然法思想の発達」とかのような主題を設け、それらの学習とも関連させた取扱いを工夫したい。その場合、18世紀後半に普及した啓蒙思想までをここで一括して取り扱うことも考えられる」(註5)と記されている。ここでは、「科学革命」、「自然法思想の発達」、「啓蒙思想」などの主題を設定することが求められている。
     最後に三つ目として挙げられているのが、(5)19世紀の世界「帝国主義とアジア、アフリカ」である。ここでは「19世紀の後半から20世紀初頭の日露戦争のころまでの世界」を対象と設定し、具体的な範囲として「オスマン-トルコ、インド、清朝などに限定することなく、広く、アフリカ、イラン、インドネシアベトナム、朝鮮、日本、太平洋諸地域等」を示し、様々な実践が期待されるとしている(註6)。このような対象の具体的な範囲のもとで、「アメリカ大陸、アフリカなどの地域については、一つの文化圏といった視点で、「主題学習」として取り扱うことも考えらる」とし、今まで歴史の周辺として扱われてきた途上国諸国の視点が主題学習として取り入れられることが示された。
     以上により、「2 内容とその取扱い」からは具体的に三つの点から主題学習の指導が提唱されており、その効果が期待されている。
     

    文化圏学習と主題学習

     昭和45年告示学習指導要領から本格的に唱えられ始めた(註7)文化圏学習だが、昭和53年告示のものでは、風土と生活に即して展開できるように改められた。解説「1 科目の性格と目標」(2)「世界史」改訂の要点 イ文化圏学習の拡充 においては「「内容の取扱い」の(1)のイの(ア)において「各文化圏の風土や民族に触れ、人々の生活の様子が具体的に理解できるように」することを示し、事件名、国王名、王朝名といったものを軸に展開する学習から、例えば、風土的要素、社会生活、文化的内容などを中心とする学習への転換を図ることとした」(註8)と述べられており、ここからは今回の改訂のポイントである「人間性」の重視から強い影響を受けいていることが読み取れる。文化圏学習のこのような「人間性」重視の記述は、主題学習の新しい観点としてアピールされていた「現代の諸地域の社会と文化について、文化人類学などの成果を活用しながら学習できるもの」と密接な関係があると分析することができよう。解説「3 学習指導の改善と指導計画の作成等」においては「主題学習と文化圏学習を有機的に関連させながら、有効適切な学習方法を推進することが望ましい」と述べらている(註9)。
     まとめると、今回の改訂における文化圏学習と主題学習の関係は、前回同様文化圏の断絶や文化圏ごとに解体された個別の歴史を防ぐという従前の目的に加えて、改訂の背景となった「人間性」への重視が人々の生活や社会史的側面を全面的に押し出してきたことに強く影響を受けていることが分かるだろう。

    主題学習の趣旨

     主題学習のねらいが「歴史的思考力を深める」ことであることは、主題学習が導入された昭和35年告示学習指導要領から受け継がれているものである。ここでは「いわゆる系統的な学習や文化圏学習で培われた歴史的理解をもとに、適切な主題を選定して、指導事項を広げたり掘り下げたりして歴史的思考力を深め、生徒の歴史意識を更に高い認識にまで育てることに、そのねらいが置かれている」(註10)と表現されている。身につけた知識・理解を基にして、主題学習を行なうというものである。
     学習指導に当たっては生徒の自発的な活動が要求されている。主題学習の学習活動で生徒の自主性が尊重されていることは、昭和45(1970)年告示学習指導要領の解説でも既に述べられいることである(註11)。今回の改訂でも、自発的な活動の具体例として主題学習において「研究・討議・発表・資料の収集」をすることが示されており、「学習指導に当たっては、主題についての研究・討議・発表や資料の収集など、可能な限り生徒の自発的な活動を中心に展開することが望ましいのである」と記されている。
     また、今回の改訂で何度も強調されている主題学習の趣旨が「生徒にとって魅力のある」というキャッチフレーズである。「生徒にとって魅力ある主題を選定することが大切」、「学習が生徒にとって新鮮で魅力あるものとなるよう改めた」など多様されている。これも、今回の改訂の背景にある「人間性」重視の結果に他ならないであろう。

    主題学習の観点

     昭和47年刊行の解説では、主題選定の観点はa,b,cの3点が示されていた。昭和54年刊行の昭和53年告示学習指導要領の解説においては、前回のものを改善しながら受け継いだといえる。ここでは、昭和36年刊行解説の「政治的、経済的、社会的な観点から総合的に学習できるもの」、昭和47年刊行解説の「政治的、経済的、社会的、文化的、国際的な諸点から、多角的、総合的に学習できるもの」というように引き継がれてきた「多角的・総合的なもの」を扱う選定基準は姿を消した。以来、この選定基準は平成21年版に至っても復活することなく時代を経ている。では、今回の他の観点ではどのようなものが見られるであろうか。観点a〜eを分析していく。
     まず、観点aは「地域ごとの比較考察的又は地域相互の関連的な学習のできるもの」である。これは、前回の観点b「世界の歴史上の事象について、地域ごとの比較考察的な、あるいは地域相互の関連的な学習のできるもの」を引き継いだものであり、その背景にある文化圏学習を補う役割もまた健在である。今回でも「各地域ごとの発展の仕方の特色や、地域相互の関連を把握させることによって、「文化圏学習」が陥りやすい各文化圏の分断的とらえ方を補正し、「文化圏学習」の効果を一層高めることができるのである」と述べ、文化圏学習における役割が期待されているのである。
     観点bは「時代別、地域別又は国別に、ある程度大きくまとめて学習できるもの」である。「この観点は、幅広く、多様な主題を選定することのできる趣旨を生かしたもの」であると記されているが、前回の観点c「世界の歴史上の事象の発展を、時代別、地域別にある程度大きくまとめて学習できるもの」を引き継いだものである。そのねらいや役割、効果も大きく変わることはなかった。具体的にどのようであるかというと「系統的な学習で扱われた歴史上の事象について、時代別、地域別又は国別に大きくまとめて総合的、発展的にとらえさせることによって、生徒の歴史的思考力を更に高めることができる」と述べられている。ここからも系統学習→主題学習という連結が要請されていることが読み取れる。
     観点cは「現代の諸地域の社会と文化について、文化人類学などの成果を活用しながら学習できるもの」である。これは今回の改訂の一番の目玉で、生徒の「人間性」重視に答えるべく新設された主題選定のための観点である。解説のなかでも、くわしくその趣旨やねらいが述べられている。まずは期待されている三つの効果について分析する。まず一つ目が、「文化人類学や考古学など、「諸地域の社会と文化」の理解を助ける学問の成果をかりて、魅力的な主題を選定することを可能とする」というもので、魅力的な主題を選定するために文化人類学や考古学などを使うことが説かれている。これは後に社会史や民衆の視点、人類の観点として後に継承されていく主題選定の効果であると考えられるが、如何せんどうして文化人類学や考古学が魅力的な主題を提供するのか述べられておらず、どのように取り入れるのかも曖昧であった。期待される効果の二つ目が、「系統的な学習でも文化圏学習でも深く取り扱うことが困難で、しかも、今日、等閑視することが許されない諸地域の社会と文化を主題として取り上げることを可能とする」というものである。これは今日的な意味から解釈すれば、南北問題、発展途上国の視点、すなわちポスト=コロニアル的なものとして捉えることができるであろう。三つ目は「「諸地域の文化」の価値をわけへだてなくとらえる態度を培うと同時に、歴史への興味と関心を一層深めさせる上でも効果的」というものである。これは価値判断や態度的側面からのものである。また、最後にここでいう文化人類学というものは、文化人類学そのものを学ばせるものではなく、考え方や成果を主題学習に生かすという趣旨であると但し書きがついている。
     観点dは「世界の歴史上の事象と日本の歴史上の事象とを比較させたり、関連させたりするなどして、世界の歴史における我が国の位置について学習できるもの」である。解説においては、日本の高校生の学ぶ「世界史」という趣旨を考慮したものであり、「日本史」を履修しない生徒に対する配慮したものであるとされる。この観点は、「日本の歴史上の事象について、世界の歴史を背景に押さえる 」という意義も大いにあろうが、今回の改訂から必修が現代社会のみになったことが大きく影響していると思われる。日本史の世界史的なとらえ方としては、内容の「(2) 東アジア文化圏の形成と発展」、「(5) 19世紀の世界」、「(6) 両大戦間の世界」、「(7) 今日の世界と日本」などの中で、生かされるように示されている。 
     観点eは「世界の歴史上の人物について、時代背景や地域の特質との関連などにおいて学習できるもの」である。これは昭和45年告示学習指導要領「3 内容の取り扱い」の(3)が主題学習の観点として取り入れられたものである。どのような記述かというと(3)「「世界史」に対する生徒の関心を高め、学習効果を上げ、地域や時代における社会と個人の関係を明らかにするため、世界の歴史上の人物を適切に取り上げることが望ましい。また、主題として人物を取り上げ、人物とその時代的背景との関連などを考察させることも考えられる」(註12)というものである。今回において主題学習に人物を取り上げることをねらいとした点については以下のように説明している。抽象的、観念的になりやすい学習を、人物の活躍で具体化できるので、歴史への興味を深めさせることができる。また、社会と個人の関係が明らかになると人間が主体的な役割を担っているが分かり人間が歴史を創造しているものだと理解できる。これらにより生徒は歴史を「生き生き」としたものとして歴史像を形成できるのであると。このようなねらいは、やはり観点cとおなじく、今回の改訂の背景にある「人間性」重視に強く影響されたものであるということができるであろう。取り上げる人物の選定基準は、前回とほとんど同じであり「時代や文化圏を象徴する人物や文化圏の文化諸要素を創造した人物」、「時代の変遷や文化圏相互の交流に大きな役割を果たした人物」などが挙げられている。

    主題学習の配当

     主題の配当をまとめると以下の通りである。

    • 「主題の配当については、できるだけ観点の異なるものを取り上げ、また、特定の時代や地域に偏らないように留意すること」(「内容の取扱い」(2)イ)
    • 主題の数をどうするか、内容をどう構成するかなど、限られた授業時間の中で実施する場合における配当時間については、年間を通しての位置づけが必要
    • 主題の選定については、多くの観点からできるだけ変化にとんだものを配慮することが望まれる。
      • 例)観点bから「封建社会」を主題として歴史を構造的にとらえる →観点cでは「太平洋の島々の社会と文化」を主題として文化人類学などへの関心を高める →観点dでは「明治維新の国際的環境」を主題として一つの歴史的事象を総合的に把握して歴史意識の高揚に努める
    主題学習の留意点

     主題学習の留意点は以下の通りであるが、ここでもまた生徒主体であることが強調されている。

    • (ア)主題の選定に当たっては、できるだけ生徒の興味や関心に即したものを考慮し、高度で専門的なものとならないよう留意する
    • (イ)学習指導に当たっては、資料の所在や入手の仕方、調査や研究の方法を指導し、生徒の自発的な学習活動が効果的に展開できるよう留意する
    • (ウ)主題学習の展開に当たっては、学習形態や学習方法に工夫を加え、生徒全員が積極的に参加できるような運営を考慮する
    小括

     昭和53(1978)年版学習指導要領の大きな特徴は、「人間性」「ゆとりのある充実した学校生活」「個性や能力に応じた教育」が打ち出されたことである。これらのことは、世界史教育における主題学習にも大きな影響を及ぼしたといえる。直接的に影響を及ぼしたのが主題選定の観点であり、特に観点cとeは、このことを達成するために設置されたと分析できよう。具体的には、観点cに関して強調される「魅力的な」という文言であり、生徒が歴史への興味と関心を持つようにさせることが読み取れ、「考古学」、「文化人類学」、「諸地域の社会や文化」など斬新性が窺われる。観点eでは、人物を主題学習の選定基準にしたものであり、そこでは「人物の活躍」、世界史の「具体化」、「歴史への興味」、「歴史における人間の主体的な役割」、「生き生きとした歴史像」と歴史における人間性への回帰が強調され、改訂の基本方針が読み取れる。また、今回から現代社会のみ必修となったこともあり、日本史との関連事項である観点dも設けられたといえるだろう。今回の主題選定基準をまとめるならば、文化圏学習と関連のある観点a,系統学習と関連のある観点b,「人間性」重視の方針により設定された観点c〜eと分析することができるだろう。主題学習の指導方法としては、内容構成や配当時間について具体的な記述はなされず、「年間を通しての位置付けが必要となる」との文言しか記されていない。学習形態においては、主題学習において「研究・討議・発表・資料の収集」などの活動をするように示され、ここでも生徒主体であることが強調されている。

    (1)文部省『高等学校学習指導要領解説 社会編』一橋出版 1979年5月 1-2頁
    (2)同 9頁
    (3)同 84頁
    (4)同 94-95頁
    (5)同 98頁
    (6)同 101頁
    (7)文化圏という概念そのものは、昭和35年告示学習指導要領の解説にも登場する。
    (8)文部省『高等学校学習指導要領解説 社会編』一橋出版 1979年5月 84頁
    (9)同 109頁 
    (10)同
    (11)『文部省』高等学校学習指導要領解説 社会編』大阪書籍 1972年 180頁
    (12)同 300頁