1.戦間期アメリカ
- (1)パクス=アメリカーナの時代へ ←工業力と金融力にぬきんでる経済大国アメリカの出現
- ①物資と借款を提供して債務国の地位を脱して債権国となる。
- ②ワシントン体制、不戦条約、ドーズ案、ヤング案を提唱して国際協調に貢献。
- ③英仏の戦債免除要請を拒否し国内市場を高関税で守る→富の集中 ※NYがロンドンと並ぶ国際金融市場化
- (2)アメリカ的生産様式
- ①生産技術の革新…フォードが考案のベルトコンベア。流れ作業の大量生産により画一的で安価な製品を作る。
- →大量販売による企業利益→労働者の賃金上昇→大衆の購買力増大→販売増加
- ②労働者にも自動車・家電製品(ラジオ・冷蔵庫・洗濯機など)が普及
- ③大衆文化…映画・軽音楽(ジャズ)・プロスポーツ(野球)など←大量複製可能なフィルム・レコオードと大量伝達手段ラジオ
- ①生産技術の革新…フォードが考案のベルトコンベア。流れ作業の大量生産により画一的で安価な製品を作る。
- (3)大衆の政治参加
- 1920:男女平等選挙権(婦人参政権の承認) ←戦争と社会契約:戦争に犠牲を払った国民の政治参加要求
2.戦間期イギリス
- ①内政:総力戦を担った国民の政治参加にこえて選挙法改正。労働党が躍進!
2.戦間期ドイツ
- 1918
- 1919
- 1920
- 1921
- 5.5:ロンドン賠償会議。独の賠償金が1320億金マルクに決定。(金マルク:1マルク=金0.358g)→ドイツ世論は反発。政府は賠償金支払い延期を求める。
- 1922
- 仏で対独制裁を唱えるポワンカレ内閣が成立。(同年ドイツはラパロ条約でソ連を承認)
- 1923
- 1924
- 8.ドーズ案が成立
- 米国が独に投資し経済復興を援助→独が英仏に賠償金を支払う→英仏が米に戦債を支払う
- 8.ドーズ案が成立
- 1925
- 1928
- 1929
- 8.ヤング案…ドイツの賠償総額が削減され、支払期限も延長される。
- 10.24.NY株式市場で株価大暴落。世界恐慌始まる。
- →ドイツでは米国資本が引き上げられ、経済は破滅的状況となり国民生活や議会政治が混乱。
3.戦間期フランス
- ドイツの強国化を怖れ、賠償支払いを厳しく要求。
- 1922~24:ポワンカレ右派内閣…ドイツの賠償支払い不履行を理由にベルギーを誘ってルール占領。
- 1924:エリオ左派連合政権…ポワンカレの対ドイツ強硬外交が国際的批判をあびて失敗後、成立
- 1925:ブリアン外相の国際協調路線 → ロカルノ条約、パリ不戦条約
4.戦間期イタリア
- (1)左右両勢力による動揺
- (2)ファシスト党の独裁体制の形成
- 1919:ムッソリーニがファシスト党の前身となる戦闘ファッショを結成
- 1921:各地のファシスト勢力をファシスト党へと結合。
- →領土問題ではナショナリズムを煽り、経済危機については社会主義と議会制民主主義の責任であるとして、強権による問題解決を唱えた。
- →社会主義革命の勃発を恐れる中間層の間で勢力を伸ばす。
- 1922:ローマ進軍…政府に圧力をかけて、国王の指示でムッソリーニを首相に任命。←社会主義への防御壁として、地主層、旧軍人、軍部や行政府の一部から支持。
- 1926:ファシスト党以外の全政党を解散させる。
- 1928:ファシスト党の一機関に過ぎないファシスト大評議会を、国家の最高議決機関とする。
- (3)外交問題の対処
- (4)大衆政策
- 余暇組織(ドーポ=ラボーロ)
- 「労働の後」「仕事を終えた後」を意味
- 全国余暇事業団のもとに、観劇などの娯楽、スポーツ活動や週末の小旅行などのレクリエーションを提供して、余暇の組織化を図り、ファシズム体制への国民の統合を推し進めようとした。
- 余暇組織(ドーポ=ラボーロ)