雑録

土田宏成「日露戦後の海軍拡張運動について-日本における海軍協会の成立-」、東京大学日本史学研究室紀要、第6号、2002年3月、1-21頁

  • 概要
    • 巨大軍艦の建設には莫大な経費が必要となり、それを負担するのは国民であるため、軍拡のためには世論の支持が必要であった。日露戦争後の国際的な建艦競争のなかで、世論を啓発して海軍拡張運動を行う「海軍協会」の組織化が目指された。海軍協会は海軍軍拡に確かに貢献したが、正式な成立は1917年になってしまい、さらに内部争いにおいて海軍拡張運動家たちは敗北、官僚・海軍出身者が主導権を握り、国民的組織にはなれなかった。1920年八八艦隊計画予算の成立で海軍協会は目的を喪失し、1922年のワシントン軍縮により衰退していった。海軍協会が再び再興するのはロンドン軍縮問題の紛糾、満洲事変を経た1930年代以降となった。

はじめに

  • 軍艦建造と国民世論
    • 巨大軍艦の建造には、莫大な経費が必要となるが、それを負担するのは他ならぬ国民であり、国民の理解を得ることなしに軍拡の実現は困難であった。各国で海軍拡張に対する国民世論の支持をいかに調達するかが課題となっていた。海軍の拡張に対するジャーナリズムや世論からの支持が、海軍拡張の実現に有利な状況を作り出した。ところが、そうした世論の支持が具体的にどのようにして形成されたのかという問題については必ずしも明らかではない。世論形成のあり方を明らかにするためには、海軍側の宣伝、新聞・雑誌などのマス・メディアの論調、そしてそれらに対する国民側の受けとめ方など、広範囲にわたる詳細な検討が必要となる。
  • 海軍拡張運動と民間団体
    • 各国で政府・軍当局の手になる海軍拡張宣伝、あるいは逆に政府・軍当局に対して海軍拡張を求める民間の動きなど、国民全体を巻き込んだ海軍拡張運動が発生し、軍拡の実現に貢献した。その際、世論の啓発に大きな役割を果たしたのが、民間団体だった。本稿では日露戦後の日本で海軍拡張運動のために組織された民間団体=「海軍協会」を分析対象とし、当時の海軍拡張支持世論の一端を明らかにする。

第1章 大日本国防義会の成立まで

第1節 佐藤鉄太郎『帝国国防史論』の反響

  • 「凡ソ軍備ノ研究ハ独リ之ヲ軍人ノミニ委スベキモノニアラズ」
    • 1908年に佐藤鉄太郎海軍大佐が発表した『帝国国防史論』は「海主陸従」の国防論を展開した書として知られ、以後日本海軍の「古典」となる。海軍による国防宣伝という観点に立って、著者・佐藤の読者に対するスタンスに注目すると、軍備問題を軍人以外の人たちにも自らの問題として考えてもらいたいというメッセージが込められていた。

第2節 大日本国防義会の設立

  • 海軍協会構想の前段階としての大日本国防義会
    • 明治の末頃になると、海軍拡張運動家たちの間で、拡張実現のための運動団体「海軍協会」を日本にも作りたいという話が出るようになった。「海軍協会」構想は、まずは国防全般の調査・研究団体である「大日本国防義会」の設立をめざして動きだした。彼らは陸海軍人などを招いての国防問題に関する講話や、講話内容を筆記した小冊子を頒布するなどの活動を行いつつ、正式発足に向けて準備を進めた。そうしたなか、1914年1月軍艦建造に関わる海軍汚職事件であるシーメンス事件が発覚し、山本権兵衛内閣と海軍への批判が高まることになった。拡張運動家たちの努力も空しく、海軍補充計画予算は貴族院の反対にあい、山本内閣も総辞職する。
  • 国防義会の正式な発足
    • 大日本国防義会が設立総会を開き、正式に発足を見たのは、1914年秋のことであった。11月3日に東京商業会議所において開かれた組織総会には67名が出席し、会長に中野武営、幹事長に山田英太郎、調査部長に竹内平太郎(在郷海軍少将)、幹事には安井正太郎と葛生玄晫が選出された。竹内平太郎を国防義会に推薦したのも、佐藤鉄太郎であった。こうして、実業家、海軍出身者、海軍拡張運動家の三者によって会は運営されていくことになった。ただし、正式発足後も会の活動自体には大きな変化はなく、国防問題に関する講話や調査・研究、小冊子の頒布が活動の中心であった。

第2章 国防義会から海軍協会へ

第1節 国防義会改組論の高まり

  • 運動の急進化
    • シーメンス事件で一時的に頓挫した海軍拡張計画だが、八四艦隊計画として1915年の防務会議で承認され、1916年度には戦艦1隻の予算が計上された。しかしこうした軍拡の進捗状況は急進的海軍拡張論者には緩慢に過ぎた。拡張運動家と海軍出身者の不満が高まっていた。1915年12月、加藤友三郎海相と軍拡計画の進め方をめぐって衝突した佐藤鉄太郎が、海軍軍令部次長から海軍大学校長へと左遷される。海軍部内での地位を利用して軍拡の実現を期すことが難しくなったことで、佐藤は世論の積極的利用を考える。そして佐藤を左遷するなど、軍拡に不熱心に見える海軍当局に対して失望した安井、葛生らも海軍拡張運動に力を入れるようになる。1916年にはついに海軍当局批判へと発展していく。

第2節 海軍拡張募金運動

  • 新聞と世論形成
    • 1916年4月30日の『万朝報』の夕刊に佐藤鉄太郎海軍少将が講演会で語ったアメリカの少女のエピソードが掲載され、そこから募金活動が始まる。佐藤、葛生、新聞社の三者が組み、アメリカの例にならって日本でも海軍充実募金運動を起こそうと企てた。少年雑誌『少年世界』、『幼年世界』でも海軍充実資金の募集が始まり、少年少女は競って募金に応じた。佐藤や葛生のねらいは集まる金額そのものよりも、日米建艦競争の事実を広く国民の間に浸透させ、海軍拡張支持の世論作りを行うことにあり、そのねらいは成功したといえる。

第3節 海軍協会の設立へ

  • 国防義会の内部対立
    • 大日本国防義会の海軍協会への改組準備も着々と進められていたが、内部での意見対立が顕在化する。山田・川島らの国防義会派と、安井・葛生らの海軍協会派の意見対立が明確化したため、9月8日、海軍協会派は、国防義会の海軍協会への変更を断念し、国防義会の外に新団体を創立することに決した。

第3章 海軍協会の成立

第1節 賛同者の勧誘

  • 海軍出身者の地位と人脈
    • 安井・葛生らの海軍拡張運動家と竹内平太郎などの海軍出身者の両者が、対等な関係で創立準備作業をリードしてきたが、賛同者を大々的に勧誘する段となると海軍出身者の地位と人脈がものをいうようになる。
    • シーメンス事件の責任を取って予備役に編入された斎藤実海相も賛同者の勧誘に協力し、海軍協会の必要性を訴えた。海軍拡張を進めるためだけでなく、第一次世界大戦の戦訓に基づき国家総力戦体制を築くためにも国民的国防団体である「海軍協会」の設立が必要だと主張した。

第2節 協会設立延期騒動

  • 好景気・税収の増大による海軍協会の重要性の低下
    • 海軍協会の創立作業は順調に進みつつあるように見えたが、海軍拡張運動家と一部海軍軍人の主導によって作られつつある海軍協会に対して、政府、陸軍、貴族院議員などの間に不安と不満が広がっていた。
    • このころ第一次世界大戦の影響により日本は未曾有の好景気に突入し、それにともなう税収の伸びは、長年にわたって軍拡計画の実現を阻んできた財政状況を一変させつつあった。そして、大戦勃発、アメリカとの建艦競争の激化のなかで海軍拡張の必要性はより広く一般に認知されるに至り、もはや海軍拡張に対する声は鳴りを潜めるとともに、逆にその実行を求める声の方が大きくなった。
    • 世論の変化には、海軍協会設立に携わってきた者たちの海軍拡張運動宣伝が功を奏していたことはいうまでもないが、軍拡を取り巻く状況が好転したことで、政府・海軍当局にとって海軍拡張を宣伝する民間団体の必要性は自然と低下していた。むしろせっかく帝国議会で八四艦隊が承認されようとしているのに、海軍協会の設立によって、無用の混乱を起こされてはかなわないという気持ちの方が強かったものと思われる。しかも、海軍協会設立の中心となっていた葛生玄啅・安井正太郎ら海軍拡張運動家のそれまでの言動に照らせば、過激な海軍拡張を主張する、政府・海軍当局の制御が効かない団体が作られる危険性は十分にあった。

第3節 海軍協会の創立

  • 国防義会との決別・協会運営の主導権争い
    • 海軍協会の創立が間近になった段階で、懸案となっていた海軍協会と国防義会の関係を最終的に清算する必要が起こった。1917年7月4日、葛生・安井は国防義会と決別し、二つの団体は完全に別立の組織となった。7月6日、水交社で海軍協会創立準備委員会が開かれ、創立事務を進めることとなった。協会の創立が具体化していくなかで、海軍拡張運動家と海軍出身者との間で協会運営の主導権争いが顕在化してきた。その背後には、海軍協会内で過激な海軍拡張運動家が台頭することを望まない政府・海軍当局の意思も働いていたとみるべき。
  • 海軍協会の創立
    • 創立総会
      • 1917年10月3日築地精養軒で開かれ、120余名が出席し、規約の議定、役員の選挙などが行われた。
    • 目的
      • 「海軍ノ必要ヲ国民一般ニ周知セシメ之ガ完成維持ヲ期スル」
    • 事業内容
      • ①調査機関を設けて内外の海軍力とそれに関する諸般の事項を調査研究すること
      • ②講演会などを開催すること
      • ③会報・書籍などを刊行したり、新聞・雑誌に意見を発表すること
      • 海軍記念日を尊重し、当日は海軍協会が主催となって各地で集会を開き、海軍思想の鼓吹奨励に努めること

第4節 海軍拡張運動家の排除と協会の不振

  • 海軍拡張の意見書の提出
    • 海軍協会は1918年1月に理事会を開き、1月下旬から実質的審議が始まる第40回帝国議会に向けて、海軍充実に関する意見書を内閣に提出することを決議し、同時に同意見書とともに海軍充実実現への尽力を求める文書を両院議長と各議員に発送した。
    • 大正7年の予算案には八六艦隊予算が計上されていたが、意見書はさらに速やかな八八艦隊の完成、海軍補充計画の法制化、民間工業の育成を求めていた。なお、八六艦隊計画予算は、三月同会議において成立した。
  • 協会の内部争いにおける海軍拡張運動家たちの敗北
    • 軍人中心の協会運営に対して海軍拡張運動家の不満は高まり、葛生玄啅は事業の停滞を理由に、運営体制の刷新を主張し始めた。海軍拡張運動家と官僚・海軍出身者の主導権争いは、ついに総会という公の場で顕在化し、後者の勝利に終わった。海軍拡張運動家が目指していた海軍協会を自立的な国民的組織にする方向は否定され、協会は政府・海軍当局の強い影響下に置かれることになった。
  • 海軍協会の衰退
    • 1920年7月第43回帝国議会において八八艦隊計画予算が成立。海軍協会の念願は叶うが同時に目標喪失をも意味した。また第一次世界大戦後の不況が協会の財政基盤を脅かした。決定的な打撃となったのが、1922年のワシントン会議による海軍軍縮の実現であった。政府・海軍の海軍政策が180度転換したのであり、政府・海軍との連携を深めていた海軍協会はその影響をまともに受けた。そればかりでなく国民の間にも軍縮、平和の機運が広まっていった。その後も会勢は衰退の一途をたどり、1926年には社団法人化によって再建が図られたものの効果は薄く、世界的な軍縮の波なかに海軍協会は埋没した。

おわりに

  • まとめ
    • 日本の海軍協会は主にイギリスの海軍協会を参考とし日露戦後の1910年頃から海軍軍人佐藤鉄太郎の影響を受けた海軍拡張運動家を中心にして組織化が行われた。その過程で、主に言論・出版活動を通じた海軍拡張運動が展開され、海軍拡張を支持する世論が形成された。陸海軍が厳しい財政の中軍拡の優先順位をめぐって政治抗争を繰り広げる状況下で、世論の支持は海軍拡張の実現に追い風となった。
    • ところが実際に協会が設立された時期(1917年)は諸外国に較べて一番遅く、しかもその頃には、軍拡支持の世論が形成されたばかりでなく、計画の実現を阻んできた最大の要因であった国家財政も好転していた。そのために、政府・海軍当局にとって協会の存在価値は低下し、大衆化路線も否定された。そして、協会設立直後に急進的な海運拡張運動家は中枢から排除され、協会の運営は官僚・海軍出身者の手に委ねられ、政府・海軍当局の強い影響下に置かれることになった。
    • よって日本の海軍協会は自立性、パワーともに乏しい組織となってしまい、第一次世界大戦後の軍縮と平和の時代の中で、海軍協会はいっそうの衰退を余儀なくされた。
  • 海軍協会の再興
    • 海軍協会の会勢が回復し、急速な拡大を遂げることになったのは、1930年のロンドン海軍軍縮問題の紛糾、31年の満洲事変の勃発を経て、32年3月に前朝鮮総督斎藤実を会長に迎えた後のことであった。軍縮と平和の時代が過ぎ、時代がふたたび海軍の宣伝機関を必要とするようになった。